NHKの受信料の断り方～しつこい時はどう対処する？

「うちにはテレビがないのでもう来ないでください」と断っても、居留守をつかっても何度も何度も訪問してくるしつこいNHKの集金スタッフ。

なんとかもう二度と来ないように上手に対応できないものだろうか、と悩んだことはありませんか？

一人暮らししていたり、アパートに住んでいたりする場合、本当に嫌ですよね。

今回の記事ではNHKの受信料の断り方について紹介します。

NHKの集金スタッフの弱点を知る

しつこいNHKの集金スタッフを上手に撃退するためには彼らの弱点を知っておくことが大切です。

NHKの集金スタッフの弱点について紹介します。

NHKの集金スタッフは部屋の中には入れない

「うちにはテレビはありませんから」と断っても「じゃあお部屋見せてもらえますか？」と言われたら嫌だな、と心配している方もいらっしゃると思います。

もちろん本当にテレビがないのであれば部屋の中を見てもらっても全く構わないわけですが、全く知らない集金人を自宅に上げるのって絶対に嫌ですよね。

でも安心してください。

NHKの集金スタッフは室内に入ることは禁止されているのです。

もし「テレビがないなら部屋の中を見せてください」と言われたら、すぐに名前を聞いてNHKにクレームを入れます。

もちろん部屋に上げる必要はありません。

集金スタッフは慌てて帰っていくことでしょう。

NHKの集金スタッフとのやり取りを録音する

「忙しいので帰ってくれ」といってもなかなか帰ってくれないNHKの集金スタッフ。

一日に何度もやってきたり、時には暴言を吐いたりすることもあるようです。

そんな時はスタッフとのやり取りを録音します。

NHKの集金スタッフに限ったことではありませんが、誰でもやり取りを録音されるってなんか嫌ですよね。

実際にやり取りを録音してもいいのですが、事前に「これからあなたとやり取りすることはすべて録音させていただきます」といって対応してみましょう。

相手の態度が全然違いますよ。

立花孝志氏の紹介している方法を実践する

NHKの集金スタッフの弱点を把握したところでさらに有効な方法を紹介します。

立花孝志氏って誰？

立花孝志は元NHK職員の政治家で政治団体「NHKから国民を守る党」代表です。

2005年にNHKの不正を内部告発しNHKを退職。

現在は東京都葛飾区議会議員を務めています。

「NHKをぶっ壊す！」のスローガンの元、NHKの抱える不条理などを訴えているだけではなく、NHK受信料を支払いたくないという方の力にもなっているのです。

立花孝志さんが紹介する「NHK集金人を確実に追い返す方法」

動画サイトYoutubeには「NHK集金人を確実に追い返す方法」という動画がアップロードされています。

30分ほどの動画ですが、なぜNHKの受信料を払う必要がないのか、集金スタッフを相手にした上手な対応方法から今後の対策までしっかりとわかりやすく説明してくれます。

この動画で紹介されている方法を実践すればバッチリです。

立花孝志さん作成、NHK撃退ステッカーを玄関に貼る

「NHK集金人を確実に追い返す方法」の動画でも紹介されていますが、この立花孝志さんの政治団体「NHKから国民を守る党」ではNHK撃退用にステッカーを無料配布しています。

ステッカーを入手するには、tachibanakumi0112@hotmail.co.jpに住所とお名前を入力してメールを送るだけ。

こちらのサイトからも連絡ができます。

このステッカーを貼るようになってからはNHKの集金スタッフが全く訪問してこなくなったという声が多数報告されており、劇的な効果があるようです。

なぜ、来なくなるかというとNHKは「このシールを貼っている家には訪問するな」と指示を出しており、「このシールを貼っている家は面倒くさい」いう理由で関わりたくないようです。

また、それでもしつこくやってきた場合、ステッカーに記載されている電話番号に連絡するとあなたに代わって無料で追い返してくれるのです。

セキュリティのしっかりしたマンションに住んでいる方であれば、インターフォンが鳴っても居留守を使って出ない、という方法も取れます。

しかし、一人暮らしのアパートの場合、居留守を使うとバレてしまう事もあるのでこういったステッカーは本当にありがたいと思います。

まとめ

今回は、NHKの受信料の断り方についてご紹介してきましたが、これは、普段、NHKを一切見ないで、受信料を払うことに納得が出来ない人はやったらいいのかもという方法です。

普段からNHKの大相撲や大河ドラマをテレビで見ていて、でも、受信料は払いたくないという人は、ちゃんと受信料を払うべきです。

もちろん、テレビがあれば、NHK受信料を払うことは義務化されています。

また、NHKの契約を拒否すること自体は罰則規定ではないですが、法律違反ではあるので、あくまでも自己責任の範囲で行って下さい。

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