※当サイトには広告が含まれています。
スポンサード リンク
自宅にテレビがある場合NHK受信料を支払わなければなりませんが、思い切ってテレビを処分するなどすれば契約を解約することができます。
ところでNHKとの契約を解約する場合、ネットや電話でできるのでしょうか？
目次
NHK解約方法について
それではNHK受信料の解約方法について紹介します。
実は、NHKとの解約って結構大変なんです
NHKの受信料契約はネットで解約できない？
インターネットでNHKのホームページから、ササっと解約できればとっても便利ですよね。
動画配信サービスなどはサイトから解約できるものです。
それではNHKはどうでしょうか？
NHKのホームページにアクセスしても解約フォームなるものが全く見当たりません。
それどころかサイトのどこをみても“解約”という文字すら見つからないのです。
契約はさせるけども解約はさせないというNHKの姿勢がこういったあたりからもヒシヒシと感じられます。
そうなんです！
NHKの解約はインターネットではできないんです。
NHKの受信料契約は電話で解約できない？
インターネットで解約できないなら電話でならどうでしょうか？
結論を先に言ってしまえば「電話での解約も不可能」なのです。
正確に言えば解約の手続きはNHKに電話することから始まりますが、電話だけでは完了しないのです。
NHKの受信料契約はどうやって解約するの？
まずNHKの電話番号（0570‐077‐077）またはフリーダイヤル（0120‐151515）に電話して解約したい旨を伝えます。
そこで、「なぜ解約するのか？」と聞かれますから「テレビを処分したから」と伝えましょう。
するとNHKから「放送受信契約解約届」が郵送されてきます。
この解約届に記入して返送すれば無事解約！と言いたいところですがそう簡単にはいかないのです。
まず「テレビを処分した」と伝えたときに、それを証明できる書類はあるか？と聞かれます。
テレビを処分した時にリサイクルチケットなどは取っておくのがよいでしょう。
しかし、そういった書類が残っていない場合や、テレビを誰かにあげた場合などテレビを処分したことを証明できない時には正直に「そういった書類はありません」と伝えます。
すると、後日、NHKスタッフが確認しにくることもあるようです。
テレビを処分した書類が残っていれば解約届と一緒に送って解約手続きは終了です。
なおこちらで紹介した電話番号は繋がりにくいことが多々あるようです。
そんな時は各地域のNHK営業所に電話することをお勧めします。
引っ越しした時の解約手続きは？
引っ越しする場合の解約手続きは電話ではなくNHKの公式ホームページでできます。
しかしこれは正確に言えば「住所変更の手続き」といいます。
引っ越した先で受信料の支払いが続くのであって解約ではありません。
引っ越した時は必ず住所変更の手続きを行いましょう。
住所変更の手続きを行わないと転居先でNHKとの契約をした時に受信料の二重請求をされてしまう可能性があるのです。
引っ越しに伴って唯一NHKの受信料を解約できる方法は一人暮らしを辞めて実家に帰った時です。
これを「世帯同居の手続き」といってこちらもNHKの公式ホームページで可能です。
しかし、当然のことですが、実家がNHKの受信料を支払っていない場合は世帯同居の手続きはできません。
契約者が死亡した時の解約手続きは？
NHK受信料を契約していた方が亡くなってしまった場合、受信料契約はどうなるのでしょうか？
契約者が死亡した場合、解約手続きの必要がある。
NHK受信料契約は契約者が死亡してしまったとしてもそのまま継続されます。
こちらから解約手続きをする必要があるのです。
この場合は電話で解約を完了させることが可能です。
契約者が死亡しても解約手続きをしてなければ
契約者が死亡したとしても解約手続きを行わなかった場合、受信料は発生し続けます。
インターネット上では「死去した後の解約の手続きを忘れていたため、遺族が数年分の滞納した受信料を請求された」といった意見も寄せられているようです。
しかし一方で「死亡した後にも引き落とされていた受信料の差額を返金してもらった」という声もあります。
最近、NHKの対応が炎上していることを受けてほとぼりが醒めるまで大人しくしているのかもしれません。
まとめ
今回はNHKの受信料契約はネットや電話でできるのか？といったことについて見てきました。
同じ番組を見るサービスでも、動画配信サービスを提供しているサイトはネットで解約ができます。
しかし、残念ながら、NHKに関してはネットでの解約は不可能で、NHKへ電話をして解約届を郵送してもらう必要があります。
ここら辺の事情を知ってみると、NHKはやっぱりアナログなのかもしれませんね。
スポンサード リンク
