NHKを解約できる理由は？テレビ処分・実家帰り・そして・・・

NHKの受信料は番組を見る、見ないに関わらずテレビを持っているだけで強制的に徴取されます。

その姿勢に納得がいかないと感じる方も少なくないようですが、一度受信契約を結んでしまうとなかなか解約できないということはみなさんご承知の通りです。

今回はそんな理不尽なNHKの受信料契約をスパっと解約することができる理由について紹介します。

NHKとの契約を解約できる理由

それではNHKとの契約を解約できる理由を紹介します。

といってNHKとの契約を解約できる理由はそれほど多くはありません。

テレビを処分した

NHK側が受信契約は義務である、と主張する最大の理由に放送法第64条があります。

この64条には「協会の放送を受信することができる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない」と記載されています。

この原文には「受信設備を設置した者」とハッキリと記載されていますから、受信設備であるテレビを持っていないのであればNHKと受信契約をする必要がないのです。

そして、テレビを処分したのであれば胸を張ってNHKとの契約を解約することができます。

テレビ処分の証拠書類は極力残しておく

NHKは「テレビを処分した証拠を見せてほしい」と言ってきますから、リサイクル券など処分したことを証明できる書類があるのであればちゃんと取っておきましょう。

しかしテレビの処分方法としてはリサイクルとして処分する以外にも、知り合いにあげる、廃品回収に出す、など証拠となる書類が残らない場合もあるでしょう。

その場合はNHKに「書類はない」という事実を伝えましょう。

後日、NHKのスタッフが、本当にテレビがなくなったのかどうかを確認しにやってきますから、付き合ってあげればOKです。

確認するにあたって必ず事前にアポイントを取ってから来ますが、その時だけテレビを隠して・・、なんてこともやってできなくはなさそうです。

また、NHK側はあなたの家にテレビが何台あるかなんてことは、あなたが自己申告していない限り把握していません。

もし、お家にテレビが2台あるのであれば1台処分した時の書類を・・・、なんてことをすれば誤魔化せてしまいそうですね。

もちろんそんなことをしてはダメですよ！

最近は一昔前に比べてテレビ番組も面白くなくなってきましたし、インターネットやオンデマンドの普及によりレクリエーションも増えてきています。

ですから、NHKの受信料をどうしても支払いたくない！という方はいっその事本当にテレビを処分してしまうというのもありかもしれません。

実家に帰る

実家に引っ越すので契約を解約したい、というのもNHKの受信料契約をすることができる正当な解約の理由の一つです。

正確にいうと解約ではなく「世帯同居の手続き」になります。

解約ではありませんから電話をして解約届に記入する必要もなくNHKのホームページで行うことができます。

テレビを処分したので解約したい、というと数週間単位で時間が必要ですが、このやり方なら即日完了です。

途中で引っ越しをやめた場合

でも、万が一、実家に引っ越そうと思っていたけどNHKを解約してしまった後に「やっぱり引っ越すのをやめた」という場合はどうなるのでしょうか？

その場合は、またNHKの集金スタッフがやってきた時に契約をすればよいのです。

その時、もしNHK側からツッコまれてしまった場合は正直に理由を話しましょう。

実家に帰るつもりでテレビをすでに実家に送ってしまったのあればそのことを一緒に告げてもよいでしょう。

テレビがなければもちろん受信料を支払う必要はありません。

結婚を機に結婚相手の家に同居するというケースもこのパターンと同様です。

実家に引っ越すパターンと同様にもしバレてしまったら、「結婚が破談になったから」と不機嫌に伝えればそれ以上は追求されることはないでしょう。

海外逃亡する

海外逃亡と言えば、大げさな表現になってしまいますが、例えば、海外赴任などで、日本に居住しなくなれば、NHKの受信料を払う義務からはなくなり、解約も可能となります。

ただ、家に誰かが残っている場合は、解約の理由となり得ないので、その点はご注意下さい。

参考記事：NHKの受信料を解約するには？滞納してると解約できない！？

NHKの受信料を解約するには結局・・・

今回はNHKの受信料契約を解約するための理由について紹介しました。

NHKの受信料契約を解約するためには、テレビを処分するか、実家に引っ越すなどの「世帯同居」の手続きを行うのが一般的です。

もちろんテレビを処分していないのに「処分した」という事や、実家に引っ越してないのに「引っ越した」と虚偽の報告をする事は違法行為になります。

テレビを持っている限りNHKとの契約は逃れることができませんので、思い切ってテレビを処分してしまうというのも一つの手かもしれません。